一人ひとりの「食の健康意識」が未来の世界平和を創る重要なカギかもしれない件。

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一人ひとりの“食への健康意識”が食糧難を救う?!

食事が健康のために重要なのはご周知の通りですが、

  • 「別に好きなもん食べればいいんじゃないか?」
  • 「食べるものはその人の勝手でしょうに!」

という意見が多いのが現実かと。ファストフードも一度ハマってしまうとなかなか止められないですよね。つまり、食の健康意識を高めるのに個人的なメリットを並べるだけでは弱いということ。

そこで今回はみんなが食の健康意識を高めれば未来の世界平和につながるかも!というお話です。

国際連合による、2017年時点での人口増加未来予測

世界人口 食糧難 

まず食糧難問題と切っても切り離せないのが「人口増加」問題。国際連合が2017年に発表した人口増加推移データ(#1)によると、2017年地点で総人口は約75憶5000万人、これが2030年には85憶5100万人、2050年にはなんと97憶7200万人まで増えると予測されているんですね。

運営者が作成。

ハーバード大学T.H. Chan公衆衛生大学院が主張する“食糧持続性と健康食の関係”

食糧持続性 サステナビリティ 健康

そしてこうした急激な人口増加は世界的な食糧難を加速させます。ハーバード大学T.H. Chan公衆衛生大学院によるコラム(#2)を読むと、今でも世界は食糧危機の真っただ中にあることがよくわかります。

世界の食糧システムは持続可能とは言えない。現時点でも10憶人もの人々が十分な食糧に在りつけておらず、7憶人もの人々が質の低い食事しか得られていないのだから。[筆者訳]

こんな状況に更に人口増加が進めば、食糧難に苦しむ人が増えるのは目に見えていますね。では今私たちにできることはどんなことなのでしょう?その答えの一つが“食の健康意識を高める”ことかもしれないのです。

引き続きコラムを読んでいくと、温室効果ガスと地球環境についても触れられているんですが、こうした環境問題も農耕や家畜農業などの食料生産に大打撃を与えるんですね。そして温室効果ガスを増やしている原因、その半分以上を占めているのが家畜生産なのだとか。

多くの人は気づいていない。食料生産が自然資源に大打撃を与えていることに。農業は温室効果ガスの原因の30%を占め、家畜生産はその原因の50%以上を占めているのだ。[筆者訳]

そして更に詳しく見てみると、どうやら牛肉生産が圧倒的に温室効果ガスに寄与しているようです。次いで乳製品、鶏肉、豚肉と続きまして、一方で野菜や穀物であれば影響が少ない模様。ここから、野菜や穀物中心の食生活を一人ひとりが心がければ地球温暖化、ひいては食糧難も改善されるんではないかと考えられるわけです。

つまり当サイトでいうなら、

  • 地中海式ダイエット
  • 世界中の食事スタイルを研究してわかった『シンプルで健康な食事』3つの条件
  • ハーバード大学メディカルスクールが勧める『炎症と闘う健康的な食事』

あたりのガイドラインを守るだけで世界の食糧難改善に貢献できるかもしれないということ。

ただし注意が必要なのは、「お肉は食べちゃいけないんだね!」と曲解してしまわない事。肉にはたんぱく質をはじめビタミンB群やビタミンD、ミネラル全般が豊富なので、生きてくうえで欠かせない食材です。他方で、ベーコンやハムに代表される加工肉は健康を害するので、この辺りからちょっとずつ野菜や穀物に切り替えていこうという話です。

赤羽(Akabane)

「好きなものを食べればいい」が事によっては世界の食糧難に大きく関わるかも!というお話でした。とはいっても「未来の世界平和のために健康な食事を!」ではスケールが大きすぎるかと思いますので、まずは健康のために「大切な家族と一分でも長く暮らせるように!」といった身近な目的を意識するとよろしいかと存じます。

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地中海式ダイエット 健康 科学的に健康になれる食事法『地中海式ダイエット』とは?赤ワインを嗜みオリーブオイルを愛でよう。健康な食事 シンプル 世界中の食事スタイルを研究してわかった「シンプルで健康な食事」3つの条件とは?ハーバード大学メディカルスクールが勧める『炎症と闘う健康的な食事』

参考文献&引用

#1 United Nations, Department of Economic and Social Affairs,”Population Division (2017). World Population Prospects: The 2017 Revision, Key Findings and Advance Tables.“,.

#2 Harvard T.H. Chan School of Public Health,”The Nutrition Source“,accessed on 2 Dec 2018.